京都市立音楽短期大学
京都市立音楽短期大学（きょうとしりつおんがくたんきだいがく）は、京都府京都市左京区聖護院円頓美町[注釈 1]に本部を置いていた日本の公立大学である。1952年に設置され、1971年に廃止された。大学の略称は市音短。
| 京都市立音楽短期大学 | |
|---|---|
| 大学設置 | 1952年 |
| 創立 | 1950年 |
| 廃止 | 1971年 |
| 学校種別 | 公立 |
| 設置者 | 京都市 |
| 本部所在地 | 京都府京都市左京区聖護院円頓美町[注釈 1] |
| 学部 | 音楽科 器楽専攻 声楽専攻 作曲指揮専攻 |
概要
大学全体
- 京都府京都市左京区に所在した日本の公立短期大学で、設置主体は京都市[1]。
- 1952年に開学し、その当初より学科体制は1学科3専攻と増減なし。
- 1968年度の入学生を最後に[注釈 2]、1971年に短期大学としての使命を終える[3]。
教育および研究
学風および特色
- 京都市立音楽短期大学は、京都市立堀川高等学校専攻科を発展改組する形で設置された[注 1]。
- 芸術活動として活躍中の卒業生が多数いる。
沿革
基礎データ
所在地
- 京都府京都市左京区聖護院円頓美町岡崎西天王町[注釈 1]
教育および研究
組織
学科
- 音楽科[注釈 3]
- 器楽専攻 入学定員25名
- 声楽専攻 入学定員10名
- 作曲指揮専攻 入学定員5名
専攻科
- 音楽専攻 入学定員10名[注 5]
別科
- なし
取得資格について
年度別学生数
| - | 入学定員 | 総定員 | 学生数[注 6] | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 1954年 | 40 | 40 | 男21 女53 | [14] |
| 1958年 | 40 | 80 | 男17 女65 | [15] |
| 1959年 | 40 | 80 | 男18 女64 | [16] |
| 1960年 | 40 | 80 | 男17 女63 | [17] |
| 1961年 | 40 | 80 | 男20 女64 | [18] |
| 1962年 | 40 | 80 | 男20 女63 | [19] |
| 1963年 | 40 | 80 | 男18 女63 | [20] |
| 1964年 | 40 | 80 | 男14 女65 | [21] |
| 1965年 | 40 | 80 | 男19 女60 | [22] |
| 1966年 | 40 | 80 | 男25 女61 | [23] |
| 1967年 | 40 | 80 | 男25 女73 | [24] |
| 1968年 | 40 | 80 | 男32 女73 | [25] |
| 1970年 | - | - | 男6 | [26] |
研究
- 『京都市立音楽短期大学研究紀要』[27]
学生生活
部活動・クラブ活動・サークル活動
大学関係者と組織
大学関係者一覧
大学関係者
他大学との協定
関係校
系列校
- 京都市立看護短期大学：設置者が同じ京都市であることから。
- 京都市立芸術大学：京都市立音楽短期大学が統合される前までは、京都市立美術大学が系列校となっていた。
社会との関わり
- 『大阪府立大学学生歌』は、京都市立音楽短期大学の学生により作曲された。
卒業後の進路について
注釈
注釈グループ
補足
出典
参考文献
全国学校総覧
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房。
- 東京教育研究所/編『全国学校総覧 昭和36年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和37年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。
全国短期大学高等専門学校一覧
- 文部省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。
- 文部省『短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。
短期大学受験案内（晶文社）
- 晶文社編集部『全国短期大学受験案内 昭和43年度用』晶文社。
教員養成機関
- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。