利用者:Inkian Jason/WiTricity
ワイトリシティ（英: WiTricity[1]）は、アメリカ合衆国のワイヤレス充電技術関連
の法人。マサチューセッツ工科大学（MIT）のスピンオフ企業である[要出典]。2007年に同学のマリン・ソーリャチッチ教授が法人化、本拠地はマサチューセッツ州ウォータータウンに置く。
磁界共鳴を利用した非接触型ワイヤレス電力伝送技術の開発や、消費者製品向けに技術やリファレンスデザインのライセンス供与を手がけ[要出典]、電気自動車の急速充電に道をつけた。主なライセンシーはIHI[1]、インテル、トヨタ自動車、BMWほか[要出典]。対象とする機器にはノートパソコン、携帯電話、テレビなども含む[要出典]。またワイヤレス国際規格「J2954」（SAEインターナショナル）、中国政府のワイヤレス充電の国家規格[2][3][4][5]の制定において一翼を担った。
沿革
本拠地は設立当時から[6][7]からマサチューセッツ州ウォータータウン[8]に保ち、無線電力同盟[注釈 1]に参加した[9][10]2014年に最高経営責任者（CEO）を交代してエリック・ガイラー（Eric Giler ）の後任にアレックス・グリューゼン（Alex Gruzen）が就任し[11][12]、最高技術責任者（CTO）にモリス・ケスラー（Morris Kesler）を迎えた[13][14]。
2017年以降、消費者向け開発から電気自動車向けの充電システムへ地歩を固めた[15]。2018年時点で同社と研究開発プロジェクトを提携した[16]企業は世界の12社超[要説明]を数え、アウディ、マーレ、三菱グループを含む大手自動車メーカ9社も参画した[17][18]。
同社がクアルコム Halo 社を企業買収した2019年2月、少数株主となった クアルコムから誘導充電技術の資産を委譲され、その知的財産権による1000件超の特許と特許出願案件、また技術デザインとライセンスを得ている[19][20][21]。
特許をめぐる主な係争には2020年末、7件のワイヤレス電力伝送に関する特許侵害を提訴した MITとWiTricity対モメンタムダイナミクス社の訴訟があげられる（Momentum Dynamics、本拠地ペンシルバニア[22]）。
資金調達
2011年のトヨタによる出資の条件として約1500万ドルを調達[23]、約4500万ドル（2013年4月[24]）、追加資金6800万ドルを取り付け（2015年と2018年[25]）、2019年初頭にいたりベンチャーキャピタル資金約8800万ドルの調達に成功した[26]。出資者は台達電子工業、フォックスコン、ハイアール、インテル、シュルンベルジェ、トヨタ自動車などである[27][28]。
2020年にはステージワン・ベンチャーズ（Stage 1 Ventures）主導の3400万ドル調達にあたりエアウェーブズ無線電力（Air Waves Wireless Electricity）、北米三菱商事（三菱商事の子会社）ほかから投資を受けて完了した[29]。これは目標額を1800万ドルと定めて2021年1月まで延長、個人投資家トニー・ファデルを顧問委員会に迎えて財務状況を固めた[30][31]。
シーメンスは2500万ドルを出資して少数株主持分を取得し（2022年6月）、同社主導[32][33]の新たなラウンドを8月に設けて6300万ドルを集めた[34]。このラウンドには未来アセット金融グループとジャパン・エナジー・ファンドの他、数名の個人投資家が再度出資している[35]。
技術
WiTricityの技術は、磁界共鳴を利用した非接触型ワイヤレス電力伝送を実現した[36]。充電ステーション内の電磁コイルに交流（AC）を流して振動磁場場を発生させ[37]、同じ周波数で共振する別のコイルが電磁場のエネルギーを取り込むと、整流器が直流（DC）をバッテリー管理システムに供給する仕組みである[38]。この技術の特徴は石やセメント、アスファルトや木材など、さまざまな建材を通過して充電ができる点と、エンドツーエンドのエネルギー効率が90%超に達した点 にある（プラグイン充電と同等[要出典]）。3.6kWから11kWまでの電気出力はモバイル機器用10W、乗用車向け6kW、車両やバスで25kW（2013年–2014年） [39][40]をかなえており、EV向けに数百kWまでスケールアップして、バスなど大型車に対応する[41]。
用途
WiTricityの主なライセンス契約先はアンジーワイヤレス[42]、デルファイ（現アプティブ）、インテル[43][44]、マール（Mahle）、TDK、トヨタ、浙江万安科技股份有限公司 （Zeijiang VIE）を含む[41][45][46][47]。ソラテック社との技術ライセンス契約は、自動充電が可能な心臓ポンプの製造を趣旨としている[48]。
消費者向け製品にワイヤレスで充電できると実証した対象はノートパソコン、携帯電話、テレビ、ソーラーパネル受信機などに及ぶ[49][50]。
民生に続き軍需関連も実証を行い、暗視ゴーグルを装備した兵士がハンヴィーで移動中、ヘルメットにつけた充電装置にワイヤレスで電力を届ける技術として適することも示している [51]。同技術を採用した初の消費者向け製品は2017年に発売されたデルのノートパソコン・タブレット「ラティテュード7285」である[52]。
生産設備としてワイヤレス充電を備えた自動車製造工場第1号は2018年、BMWの530e iPerformanceを出荷、現代自動車もこの技術の採用を探り ヒュンダイ・コナを製造した[53][54]。ホンダとWiTricityはコンシューマー・エレクトロニクス・ショーに出展（2019年1月）、ワイヤレス・ビークル・ツー・グリッド充電を実証した[55]。この技術をマクラーレンが採用して世に問うた車種がスピードテール・ハイパーGTである（Speedtail Hyper-GT、2020年[56][57]）。
中国は同じ2020年の5月にEVワイヤレス充電の国家規格を発表。これはWiTricityの技術を取り入れたもので[2][3][4][5]、ワイヤレス電力伝送におけるSAE International規格「J2954」制定にWiTricityが重要な役割を果たす端緒ともなった。
受賞
2018年 - 「新エネルギーのパイオニア」表彰、全10者のひとつとして。主催はブルームバーグ傘下のニュー・エナジー・ファイナンス（NEF）[58][59]。