主体年号
主体年号（しゅたいねんごう、チュチェねんごう、朝: 주체년호）とは、1997年に朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）で使用が開始された紀年法で、金日成が生まれた1912年を元年とする。暦法はグレゴリオ暦を採用している。西暦から1911を減じた値となる。西暦2024年は、主体113年である。
| 主体年号 | |
|---|---|
| 各種表記 | |
| ハングル： | 주체년호 |
| 発音： | チュチェニョンホ |
| 日本語読み： | しゅたいねんごう |
| MR式： 2000年式： 英語表記： | Chuch'enyŏnho Juchenyeonho Juche calendar (North Korean calendar) |
起源
1988年に、北朝鮮で主体年号が初めて提案された。これは北朝鮮の天道教青友党党首で、朝鮮天道教中央指導委員長や朝鮮宗教家協議会会長、祖国平和統一委員会副委員長を務めた崔徳新が、自身の著書『金日成、彼は天主様』の中で、初めて主体年号の使用を提案したことに由来する[1]。
使用
金日成の生誕年である1912年を元年[2]とする。他の紀年法と同様に元年を1年として計算するため、金日成の生誕周年と暦の年数の間には1年の差があり、金日成生誕100周年に当たる2012年は「主体101年」となる。無期限の紀年法であり、暦法はグレゴリオ暦であるため、年数以外の月日については西暦と共通する。
北朝鮮では成立から一貫して西暦を公用年号として用いていたが、金日成3年忌の翌日に1997年7月9日午後7時の「重大放送」に新たな紀年法として主体年号が公表された[3][4]。そのため、「主体元年」から「主体86年7月8日」まで公的には使われていない。建国記念日の1997年9月9日から使用開始された[5]。
北朝鮮の公式的な行事、マスメディアやカレンダーといった公的な場で使用される一方、民間ではあまり普及しておらず、今のところ西暦の頻度を下回っている。[要出典]主体年号が使われる場合でも西暦と併用であったりする。朝鮮中央テレビや朝鮮の声放送の日本語放送では（漢字で書ける語の場合、どのように読むかは政治が絡む事情である[6]）「チュチェ○、(西暦)△年」と読んでいる。
西暦・和暦との対照表
※主体元年（1912年） - 主体85年（1996年）までは公的に用いられていないため、割愛している。
| 主体 | 86年 | 87年 | 88年 | 89年 | 90年 | 91年 | 92年 | 93年 | 94年 | 95年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 檀君 | 4330年 | 4331年 | 4332年 | 4333年 | 4334年 | 4335年 | 4336年 | 4337年 | 4338年 | 4339年 |
| 西暦 | 1997年 | 1998年 | 1999年 | 2000年 | 2001年 | 2002年 | 2003年 | 2004年 | 2005年 | 2006年 |
| 平成 | 9年 | 10年 | 11年 | 12年 | 13年 | 14年 | 15年 | 16年 | 17年 | 18年 |
| 主体 | 96年 | 97年 | 98年 | 99年 | 100年 | 101年 | 102年 | 103年 | 104年 | 105年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 檀君 | 4340年 | 4341年 | 4342年 | 4343年 | 4344年 | 4345年 | 4346年 | 4347年 | 4348年 | 4349年 |
| 西暦 | 2007年 | 2008年 | 2009年 | 2010年 | 2011年 | 2012年 | 2013年 | 2014年 | 2015年 | 2016年 |
| 平成 | 19年 | 20年 | 21年 | 22年 | 23年 | 24年 | 25年 | 26年 | 27年 | 28年 |
| 主体 | 106年 | 107年 | 108年 | 109年 | 110年 | 111年 | 112年 | 113年 | 114年 | 115年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 檀君 | 4350年 | 4351年 | 4352年 | 4353年 | 4354年 | 4355年 | 4356年 | 4357年 | 4358年 | 4359年 |
| 西暦 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
| 平成 | 29年 | 30年 | 31年 | -- | -- | -- | -- | -- | -- | -- |
| 令和 | -- | -- | 元年 | 2年 | 3年 | 4年 | 5年 | 6年 | 7年 | 8年 |
他の紀年法との一致
主体年号は、日本の大正、および中華民国（台湾）の民国紀元と元年が一致するので、「主体N年」は「大正N年」と「民国N年」に相当する。ただし、大正は皇紀のような紀元ではなく元号であって、1912年7月30日から1926年12月25日までの期間なので、完全には一致しない。もっとも、大正元年である大正天皇の践祚年（即位は大正4年）と、主体元年である金日成の誕生年と、中華民国の成立年が偶然にも同年であるというだけで、これら3つに関連性は全くない。