十条台

日本の東京都北区の町名
日本 > 東京都 > 北区 > 十条台

十条台(じゅうじょうだい)は、東京都北区町名。現行行政地名は十条台一丁目及び十条台二丁目。全域が住居表示実施済み区域である。

十条台
町丁
十条駐屯地
地図北緯35度45分24秒 東経139度43分38秒 / 北緯35.756667度 東経139.727094度 / 35.756667; 139.727094
座標位置:十条駐屯地付近
日本の旗 日本
都道府県東京都の旗 東京
特別区 北区
地区王子地区
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口1,237 人
 世帯数573 世帯
面積[2]
 0.445943466 km²
人口密度2773.89 人/km²
設置日1966年(昭和41年)11月15日
郵便番号114-0033[3]
市外局番03(東京MA[4]
ナンバープレート練馬
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
テンプレートを表示

地理

東京都北区の南西部に位置し、いわゆる広域の「十条」地区の南端に当たる。北は上十条一丁目・二丁目・三丁目、東は中十条一丁目・王子本町三丁目、南は王子本町三丁目・滝野川四丁目、西は板橋区板橋四丁目・加賀一丁目と接する。

十条台一丁目と二丁目の間をJR埼京線線路が南北に通過している。一丁目と二丁目ともに敷地の大半が十条駐屯地公園教育施設で占められており、住宅商業施設が集中する地域は周辺に比べ少ない。

歴史

1871年(明治4年)11月14日浦和県(現埼玉県)から東京府に編入された。1889年明治22年)の町村制施行時点では大部分が北豊島郡王子村(1908年に町制施行し王子町へ)に所属する区域であり、当時の大字下十条の一部になった。王子町は1932年昭和7年)に東京市へ編入され王子区へ移行し、大字下十条は下十条町となる。1947年(昭和22年)に王子区は滝野川区と合併し北区が成立。その後1966年・1967年に順次住居表示により王子本町三丁目の一部を加えて十条台の町名が成立した。

沿革

町名の変遷

実施後実施年月日実施前(各町ともその一部)
十条台一丁目1966年(昭和41年)11月15日下十条町、王子本町三丁目
十条台二丁目1967年(昭和42年)5月1日下十条町

地名の由来

「台」の字は石神井川に面する高台であることから。十条台の名は行政上の「十条台」のみならずこの一帯の地名としても呼称され、北区十条台区民センターや北区立十条台小学校は北の中十条に位置する。

世帯数と人口

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目世帯数人口
十条台一丁目430世帯850人
十条台二丁目143世帯387人
573世帯1,237人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
1,728
2000年(平成12年)[6]
1,304
2005年(平成17年)[7]
1,091
2010年(平成22年)[8]
1,397
2015年(平成27年)[9]
1,358
2020年(令和2年)[10]
1,479

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
565
2000年(平成12年)[6]
376
2005年(平成17年)[7]
321
2010年(平成22年)[8]
428
2015年(平成27年)[9]
413
2020年(令和2年)[10]
409

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年10月時点)[11][12]

丁目番地小学校中学校
十条台一丁目3番14~16号
4〜6番
北区立十条台小学校北区立十条富士見中学校
1〜2番
3番1〜13・17〜21号
7〜9番
北区立王子第二小学校
十条台二丁目全域北区立王子第五小学校

交通

鉄道

JR埼京線線路が通過している。最寄りの駅は十条台の北の上十条にあるJR十条駅

道路

  • 王子新道
  • 中央公園通り
  • 加賀学園通り(厳密には板橋区側のみの通称。十条台地内まで道路が連続している。)

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目事業所数従業員数
十条台一丁目40事業所4,339人
十条台二丁目7事業所114人
47事業所4,453人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
36
2021年(令和3年)[13]
47

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
739
2021年(令和3年)[13]
4,453

施設

その他

日本郵便

脚注

外部リンク