東十条

日本の東京都北区の町名
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東十条(ひがしじゅうじょう)は、東京都北区町名。現行行政地名は東十条一丁目から東十条六丁目。全域が住居表示実施済み区域である。

東十条
町丁
JR東十条駅(東十条三丁目)
地図北緯35度45分47秒 東経139度43分50秒 / 北緯35.763089度 東経139.730483度 / 35.763089; 139.730483
座標位置:北区保健所付近
日本の旗 日本
都道府県東京都の旗 東京
特別区 北区
地区王子地区
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口13,911 人
 世帯数8,792 世帯
面積[2]
 0.626715928 km²
人口密度22196.66 人/km²
郵便番号114-0001[3]
市外局番03(東京MA[4]
ナンバープレート練馬
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地理

東京都北区の中央部に位置し、王子地区内にあたる。北は赤羽南神谷、東は神谷・王子、南は岸町、西は中十条と接する。

JR東十条駅を中心に、京浜東北線線路の東側に広がる住宅街である。いわゆる「十条」地区の東端に当たる地域だが、十条地区の他町に比べ低地になっている。

地価

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、東十条1-15-14の地点で52万3000円/m2となっている[5]

歴史

1871年(明治4年)11月14日浦和県(現埼玉県)から東京府に編入された。1889年(明治22年)の町村制施行時点では大部分が北豊島郡王子村(1908年に町制施行し王子町へ)に所属する区域であり、当時の大字上十条および大字下十条の一部あった。王子町は1932年(昭和7年)に東京市へ編入され王子区へ移行し、大字上十条・大字下十条は上十条町・下十条町となる。1939年(昭和14年)に上十条町・下十条町のそれぞれ一部より東十条一丁目~六丁目が成立した。

1947年(昭和22年)に王子区は滝野川区と合併し北区が成立。その後1964年に住居表示により東十条一丁目~六丁目全域及び上十条町(1939年の町名変更時の残部)・神谷町などのそれぞれ一部を合わせて現在の東十条一丁目~六丁目となって現在に至る。

町名の変遷

実施後実施年月日実施前
東十条一丁目1964年(昭和39年)12月1日東十条一丁目
東十条二丁目東十条二丁目
東十条三丁目東十条三丁目、上十条町、王子五丁目、神谷町一丁目
東十条四丁目東十条四丁目
東十条五丁目東十条五丁目
東十条六丁目東十条六丁目、稲付町二丁目

世帯数と人口

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目世帯数人口
東十条一丁目1,510世帯2,485人
東十条二丁目1,655世帯2,484人
東十条三丁目1,860世帯2,941人
東十条四丁目1,608世帯2,424人
東十条五丁目1,333世帯2,132人
東十条六丁目826世帯1,445人
8,792世帯13,911人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
13,058
2000年(平成12年)[7]
12,347
2005年(平成17年)[8]
12,777
2010年(平成22年)[9]
13,397
2015年(平成27年)[10]
14,369
2020年(令和2年)[11]
14,692

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
6,192
2000年(平成12年)[7]
6,260
2005年(平成17年)[8]
6,880
2010年(平成22年)[9]
7,522
2015年(平成27年)[10]
8,257
2020年(令和2年)[11]
8,636

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年10月時点)[12][13]

丁目番地小学校中学校
東十条一丁目全域北区立東十条小学校北区立王子桜中学校
東十条二丁目全域
東十条三丁目1〜9番
11〜18番
10番北区立王子小学校
東十条四丁目全域北区立東十条小学校
東十条五丁目全域北区立稲田小学校北区立神谷中学校
東十条六丁目1〜16番
17番北区立赤羽岩淵中学校

交通

鉄道

道路

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目事業所数従業員数
東十条一丁目69事業所477人
東十条二丁目93事業所659人
東十条三丁目185事業所4,335人
東十条四丁目163事業所896人
東十条五丁目66事業所429人
東十条六丁目66事業所696人
642事業所7,492人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
761
2021年(令和3年)[14]
642

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
6,488
2021年(令和3年)[14]
7,492

施設

その他

日本郵便

脚注

外部リンク