人文科学

学問の分類

人文科学(じんぶんかがく、英語: humanities[1][2][3])は、正式には人文学(じんぶんがく、英語: humanities[4][5][6][7] 中国語: 人文学科)であり、自然科学社会科学という分類が先に確たる学問分野となったことで新たに作り出された、どちらにも属さない学問分野の総称[8]人文学部(人文科学部[9])はFaculty of Humanitiesと英訳される[3][10][11][12][13]

多数ある学問分類法のひとつで、以下の場合に人文科学(人文学)という分類名が使われる。

  • かつて主流であった学問を二分する分類法が採用されていた時代に、片方は自然科学、残りは現在社会科学に分類される学問も、「文化科学」と纏められていた[8][14][15][16][17][18][19]。しかし、18世紀から19世紀にかけて、政治学経済学法学などがいずれも固有の領域を確定したことで、これらは、「社会科学」と呼ばれて分けられるようになった。「人文学」を「人文科学」と「科学(science)」がつける場合もあるが、他の2つが「科学」が必ずつくから語呂合わせのためである。20世紀の半ば以降から、人文学と社会科学を区別する三区分が主流なため、現代では学問は人文科学・社会科学・自然科学と分けられる[8]

概要

もともと humanities(ヒューマニティーズ)は、ルネサンス期に栄えた人文主義に由来し、リベラル・アーツとも重なる。明治期以降の日本語では人文学と呼ばれていたが、人文科学はそれに新たにあたえられた訳語である。

なお、 humanities という用語は、 science という意味は含まない。本来的には人文学と呼ばれるべきであるが、「人文科学」は自然科学・社会科学と語調を合わせるために作られた言葉である。人文学とは、そもそも分析的な学問である科学であることを拒否するものであり、性質上総合的に研究される学問である。ただ、近年は学問境界が曖昧になっており、総合的な研究をするための手段として、科学的手法が用いられることも多々ある。

人文学における、研究方法は多岐にわたる。たとえば考古学民族学文化人類学などでは発掘調査フィールドワークなどが主となる。現在は話されていない言語について研究するような分野では、主に文献学的方法を採用する。

人間の研究のうちでも特に人間行動にかかわる分野を行動科学と称し、別個に学問の分類に加える場合がある。この場合、教育学心理学社会学宗教学などは人文学でなく、実験・実証が可能であるために行動科学として別個に分類される。これは学問手法による分類でなく、学問の目的・対象による分類である。

なお心理学の分類については議論が多く、自然科学としての性質を持つように変化してきた歴史があり、分類が一定しない。現在では心理学のほとんどの部門で実験観察統計などの手法が重視される。だが、心理学内の細かい分野ごとに事情は異なり、自然科学あるいは人文学どちらに分類したほうが良いのかはっきりしないこともある。統計や実験など自然科学的手法をもちいた学問分野はすべて自然科学である、という考え方もあるわけで、人間を対象物として扱う大学の実験心理学は自然科学に分類される。だが心の問題を抱えた他者を、対話を基盤として理解し、実践的な援助を志向するカウンセリングの形態を持つ臨床心理学は、人間を必ずしも対象化しておらず、自然科学的傾向が小さい。

人文学とされる分野

日本の大学では、たいていは、「人文系」の学問分野の教育研究を主に文学部などがおこなうが、大学によっては「人文(科)学部」という学部を設置しているところもある[20]

人文学要素がある社会科学

就職不利・縮小傾向

日本

日本では、人文学系の学部を卒業しても、就職先希望と現実がずれた場合が特に多い。実際に習った人文学知識は就職先の専門と一致しないため、何のために勉強したのかという疑問を抱く者も多かった。人文学系は同大学卒業者との比較でも自然科学系だけでなく、社会科学系学部卒業者よりも就職率や就職先レベルが低くなる就職不利が知られ、人文学系の不人気に拍車をかけた[23]

アメリカ合衆国

アメリカでも人文系学部の就職率低下と縮小傾向がある。アメリカでは、日本よりも「大学の専攻分野」と「就職内容」の一致率が高く、工学系や自然科学系学部出身者の就職率が高くなってきているのに対して、人文科学・社会科学系の学部は就職率が悪化し、それに気付いた若者の間で人文系志望者・人文系専攻学生の減少が起きており、その結果、一部有名大学でも縮小や閉鎖が進んでいる[注 1]

脚注

注釈

出典

関連項目

外部リンク