社会科学
社会科学（しゃかいかがく、英: social science）とは、自然と対比された社会についての科学的な認識活動およびその活動によって生み出された知識の体系である[1]。人間の社会の様々な面を科学的に探求する学術分野の総体である。社会科学における「社会」という概念は、自然と対比されているものであるが、この「自然 / 社会」という対比は、遡れば古代ギリシアの「フュシス / ノモス」という対比的概念にまでさかのぼることができる[1]。経済学、法学、政治学などの総称[1]。日本語だと呼称が似ているが社会学はSociology[2][3][4]。自然科学と比較すると用語の定義が曖昧で、研究の再現性も高くない問題を抱える[5]。
概要
「社会科学」に分類される、個別科学としての経済学、法学、政治学などの総称[6]。社会学については、単に人文社会科学に分類されたり[7]、社会科学に分類されたり[5]、個別科学として社会諸科学の一分野又は社会科学そのものであるのかの議論がある[8]。
甘い「用語」の定義付け・低い研究の再現性問題
社会学、心理学、経済学等の社会科学研究は、自然科学との比較で用語の定義が曖昧かつ研究の再現性も低い問題が指摘されている。そのため、2016年11月にアメリカ国立衛生研究所（NIH）は社会科学分野の現状の是正の方向性を示す戦略や指針を発表した[5]
再現性の危機は、特に心理学や医学で最も激しいと言われることがあるが、機械学習や人工知能の手法などで解決しようとする試みもある[11]。また、大学生を実験者とする社会科学研究は、一般社会に適用できる場合とそうでない場合がある[12]。
学問分野の分類
社会科学へ分類される学問
以下に挙げる学問分野が明確に社会科学とされる代表的なものである。
人文科学へ分類される学問
なお人文科学と区分されたり、人文社会科学として曖昧にしている学問分野もある。以下、そうした学問分野を列挙する。
社会科学要素がある自然科学
自然科学との隣接分野としては以下が代表例である。
社会科学の諸分野を包括的に学習することができる「社会科学部」が早稲田大学など一部の大学に存在するが、その数は非常に少ない。
アメリカ合衆国における就職不利・縮小傾向
アメリカでは人文系卒業者と共に、社会科学系学部卒業者の就職率が低下していることによる不人気から、学部の縮小傾向にある。アメリカでは、日本よりも「大学の専攻分野」と「就職内容」の一致率が高く、工学系や自然科学系学部出身者の就職率が高くなってきているのに対して、人文科学・社会科学系の学部は就職率が悪化し、それに気付いた若者の間で人文系志望者・人文系専攻学生の減少が起きている。その結果、一部有名大学でも縮小や閉鎖が進んでいる。クーリエ・ジャポンは、「どの学科専攻ならば大学4年間の学費と卒業後のリターンが得られるのか」。15位まで調査した。結果として、1位は医学部卒業、2位がコンピュータシステム工学部卒、3位が薬学部卒となった。15位までをリストアップされたが、人文系科学・社会科学系の中でランクイン出来たのは、13位の経済学卒のみであった。更には、順位外の「就職には役に立たない」という枠外扱いが「リベラルアーツ（学）卒業」だった[注 1]。
